評価制度は、表や点数を作ることから始めるものではありません。まず社長が、どんな人に活躍してほしいのかを決めることが大切です。
社員が増えてくると、評価について悩む場面が増えてきます。
誰を昇給させるのか。
誰に仕事を任せるのか。
何をもって「頑張っている」と見るのか。
不公平感をどう減らすのか。
こうした悩みが出てくると、社長は評価制度を作ろうと考えます。
もちろん、評価制度は大切です。
しかし、いきなり評価シートや点数表を作ってもうまくいかないことがあります。
なぜなら、評価制度の前に決めるべきことがあるからです。
それは、会社としてどんな人を評価したいのか、ということです。
売上を上げる人。
お客様に信頼される人。
仲間を助ける人。
決めたことを守る人。
新しいことに挑戦する人。
後輩を育てる人。
会社によって、評価したい行動は違います。
ここを決めないまま制度を作ると、形だけの評価になります。
たとえば、売上だけを評価すれば、個人プレーが強くなるかもしれません。
チームワークを重視したい会社であれば、それでは合いません。
反対に、協調性ばかりを評価すれば、成果への意識が弱くなるかもしれません。
つまり、評価制度は会社の方針とつながっている必要があります。
社長がまず考えるべきことは、会社の未来です。
これからどんな会社にしたいのか。
どんな働き方を大切にしたいのか。
社員にどんな成長を期待しているのか。
ここがはっきりすると、評価の基準も見えてきます。
次に考えるべきことは、評価を何のために行うのかです。
給与を決めるためだけなのか。
社員の成長を支援するためなのか。
管理者と社員の対話のためなのか。
会社の方針を伝えるためなのか。
目的が曖昧だと、評価制度は不満の原因になります。
社員は、評価に敏感です。
自分がどう見られているのか。
何をすれば認められるのか。
なぜあの人の方が評価されるのか。
ここが分からないと、不信感につながります。
だからこそ、評価制度は分かりやすさが大切です。
中小企業では、大企業のような細かい評価項目をたくさん作る必要はありません。
むしろ、項目が多すぎると運用できません。
最初は、会社が大切にしたい行動を3つから5つに絞るくらいでよいのです。
たとえば、
お客様への姿勢。
報告・相談。
チームへの協力。
仕事の正確さ。
改善への取り組み。
こうした項目を、社長の言葉で整理していきます。
そして、評価制度は作って終わりではありません。
評価する側が同じ基準で見られるようにする必要があります。
社員にも、評価の考え方を説明する必要があります。
評価制度は、社員を点数化するためのものではありません。
会社が大切にしたい働き方を伝えるためのものです。
そこを間違えると、制度は冷たいものになります。
しかし、社長の想いとつながった評価制度は、社員の成長を支えるものになります。
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櫻井邦博