入社後3か月は、社員が会社に残るかどうかを判断する大切な時期です。最初の関わり方を整えることで、早期離職は減らせます。
せっかく採用した社員が、入社してすぐに辞めてしまう。
これは中小企業にとって、とても大きな痛手です。
採用には時間も費用もかかります。
面接をして、条件を調整して、入社日を決める。
現場も受け入れ準備をします。
それなのに、入社後1か月、2か月、3か月で退職されると、社長も現場も疲れてしまいます。
「最近の人は我慢が足りない」
「せっかく教えたのに、すぐ辞める」
「何が不満だったのか分からない」
そう感じることもあるかもしれません。
ただ、早期離職には理由があります。
多くの場合、入社直後に小さな不安や違和感が積み重なっています。
入社した社員は、最初から会社に慣れているわけではありません。
仕事の内容、人間関係、社長の考え方、職場の空気。
すべてが初めてです。
この時期に放っておかれると、不安が大きくなります。
「誰に聞けばよいのか分からない」
「何を期待されているのか分からない」
「自分はこの会社に合っているのだろうか」
このような気持ちが続くと、退職を考え始めます。
大切なのは、入社後3か月を会社側が意識して設計することです。
まず、入社初日に伝えることを決めておくことです。
会社の考え方、仕事の流れ、守ってほしいルール、相談先。
これらを最初に伝えるだけで、社員の安心感は変わります。
次に、1週間後、1か月後、3か月後に面談することです。
長い面談でなくても構いません。
「困っていることはないか」
「聞きにくいことはないか」
「仕事の進め方で迷っていることはないか」
こうした声かけがあるだけで、社員は安心します。
また、教育担当を決めることも大切です。
社長がすべてを見るのではなく、現場で相談できる人を決めておく。
これだけでも、社員の孤立を防げます。
ここで注意したいのは、「見て覚えて」だけにしないことです。
昔はそれで育った人も多いかもしれません。
しかし、今はそれだけでは通用しにくくなっています。
特に中途採用者は、前職のやり方を持っています。
新卒や若手は、仕事の基本から不安を感じています。
だからこそ、会社としてのやり方を言葉にして伝える必要があります。
早期離職を防ぐには、特別な制度を作る必要はありません。
まずは、入社後3か月の関わり方を決めることです。
入社初日に何を伝えるか。
誰が教えるか。
いつ面談するか。
何を見て試用期間を判断するか。
これらを整理するだけで、社員の不安は小さくなります。
社員は、会社に完璧を求めているわけではありません。
大切なのは、「この会社は自分を見てくれている」と感じられることです。
入社後3か月は、社員が会社を見ている期間でもあります。
会社も社員を見ていますが、社員も会社を見ています。
その時期に、社長の考えや会社のルールが伝わっているか。
困ったときに相談できる環境があるか。
ここが定着の分かれ道になります。
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櫻井邦博